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第2回子ども・若者の福祉とLGBTQIA+

フランスの福祉現場では現在「LGBTQIA+」という表現が使われることが多いが、これはレズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダー、性的指向を決められないクエスチョニング、身体的性が一般的に定められた男性、女性の中間もしくはどちらとも一致しない状態を指すインターセックス、どの性にも恋愛感情を抱かないアセクシュアル、その他のセクシュアリティを+が示している。ただし本文中では調査によって規定が違うため、それぞれの調査で使われた名称を引用する。
筆者がフランスの調査を始めた2010年代、児童保護施設で目に入ったのはLGBTQ+の子どもが多いことだった。フランスでは、日本の児童養護施設のような施設の場合、建物やフロアは男女一緒に利用しているが、子どもには個室が与えられ、そこにシャワーやトイレが備えつけられている。また、16歳以上は3人単位のシェアアパートといった形で暮らすことが多いが、それも建物やフロアは男女一緒だったので、LGBTQ+が運営上問題にはなっていなかった。一方で、在宅教育支援、つまりエデュケーターが家庭に通うスタイルの現場では、LGBTQ+に関する課題についてエデュケーターが模索しながら対応しており、職員たちは毎年継続して研修を受けていた。
フランスでは本連載第0回（準備号）、第1回で紹介した通り「ティーンエイジャーの家」と「性的健康センター」があり、それらは若者たちが親の許可を必要とすることなく無料で相談できる場所として、LGBTQ+の若者にとっても有効な資源となっている。それでも子どもの調子が回復されない場合には、在宅教育支援で親子まるごとの包括的サポートを受ける。例えば子どもが名前の変更を希望することについて親が反対しているケースなどが見受けられた。

もくじ

• > 「若者が一番穏やかに生きることができる方法」が判断基準
• > 子どもが暴力や差別の被害に遭うのはまず家庭、次に学校
• > 気をつけるべきはLGBTQIA+フォビア（恐怖症）を放置しないこと
• > LGBTQI+について分かっていること
• > パリ市で行われているサポート

「若者が一番穏やかに生きることができる方法」が判断基準

2024年8月に日本で公開予定の在宅教育支援エデュケーターと家族の様子を追ったドキュメンタリー映画『いつも隣で』(Bertrand Hagenmuller監督、フランス2020年公開、安發明子日本語訳)には、ニーナという若者が登場する。彼女は自分のトランスアイデンティティについて、エデュケーターの支えのもと、何を言われるか分からない、拒否されるかもしれない恐怖を乗り越え父に話す。それでもなお、「15年間息子と言ってきたのを、突然娘だと周りに話すのは難しい」と言う父と彼女との関係をエデュケーターは支える。
映画の中でエデュケーターはこのように話している。
「仕事の中で私自身がウェルビーイングを感じるとき、そしてこの仕事を続けたいと感じる理由は、相手が望む場所を自分で見つける手助けができること。間違ったり、失敗したりすることがあったとしても、相手自身が望んでいることが明確になっていって、開花するのを支えられること。エデュケーターにできるのは、本人の持つ能力が育っていくことができる場所や方法を作りだすこと。でも、解決方法を見つけるのはいつだって相手自身。子どもでも若者でも大人でも、自分ならではの経験を自分でできるようにする。そしてエデュケーターは、いつも相手の隣に、もしくは後ろにいる」
それは舟に例えることができる。人生の困難な時期に、自分の舟を一緒に漕いでくれる人がいる。だけど、舟がどこに行くのか決めるのはいつも本人一人だけなのだ。

（絵：YOU）

パリ市ティーンエイジャーの家、そしてティーンエイジャー専用日中病院に勤務するジャン・シャンブリー児童精神科医は「若者が一番穏やかに生きることができる方法」が判断基準だと言う。外科的な手術は成人を待たなければならないが、ホルモン治療は本人の希望があれば親の同意は必要とせず行うことができる。子どもが希望していても親が反対している場合は、子ども専門裁判官が子どものウェルビーイングを守るためにケアを命令する。そして、本人の希望する名前が行政書類や学校でも利用される。子ども専門裁判官によっては裁判の際や判決文にも本人の希望する名前を適用し、全国的にその方向に進んでいくことが望まれている。マイノリティは不安を感じて暮らす機会がマジョリティよりも多いため、早期に適切なサポートがないと注意欠陥・多動性トラブルなどを起こしやすい。シャンブリー医師は15年前より200人を超えるトランスアイデンティティの未成年の治療を担当しており、成人後も、その治療の時期が非常に自分の人生にとって大事なタイミングだったと連絡をくれる若者が多いという。親は「ティーンエイジャー特有のアイデンティティの模索であり、気持ちの揺れなのではないか」と治療に積極的ではない場合もあるが、200人のうち「治療を受けたことを後悔している」と表現したのは2人のみであり、若者たちが積極的に表現するのは「自分の気持ちが尊重されたと感じられたことはとても意味があった」という点だという。
LGBTQI+の18歳から25歳の若者で、自殺未遂をしたことがある人は43%にのぼり、過去一年でも10%である。全体に比べ、2～4倍自殺未遂のリスクは高い(Pulse 2015)。その理由としては、暴力被害の経験をしていることが多い、サービスへのアクセスにおいて差別があり利用できていないときがある、医療ケアを受けるにあたってハードルがある、周囲からの拒否にあっているなどである。一般に、一年に4回以上差別を経験した人は自殺未遂が51.2%、自殺願望を持つことが97.7%と高い値を示すことが分かっている(Acceptess 2024)。そのため、LGBTQI+の人は差別を経験するリスクが高いほど、自殺リスクも高いといえる。LGBTQI+の人がケアやサービスを希望しているときに待たせてしまうと自殺リスクが高まる可能性があり、希望があったときにいかに迅速に対応することができるかは、命に関わるほど重要な点だということができる。
2023年2月5日パリジャン紙の一面は、13歳で自死したルカという男の子の追悼行進に500人が参加したという記事だった（写真）。ルカは同性愛者であることをクラスメイトに馬鹿にされ、ルカの同級生5人が検察の調べを受けているという。ルカの母親は「自分自身でい続けられるよう勇気を持って、自分自身でい続けるために戦ってください」とインタビュアーに答えたという(Le Parisien 2023)。まだまだ差別のない社会にはほど遠い。

(Le Parisien 2023.2.5より)

子どもが暴力や差別の被害に遭うのはまず家庭、次に学校

実際にいくつかの国際的な研究では、児童保護の現場においてLGBTQIA+は一般よりも高い割合で存在する、つまり、LGBTQIA+の子どもは一般よりも心配な状況になったり、虐待を受けたりすることが多いという結果を示している(Field 2018)。アメリカのWilsonらの調査ではロサンゼルスにおいて親子分離されて施設や里親のところにいる子どもの19.1%がLGBTQ+であるとし、LGBTQ+の子どもにとって家庭よりも施設や里親の方が安全だと判断されることが多いと分かる。当然、施設や里親がこれらの子どもにとって安全な場所であるよう十分配慮される必要がある（Wilson2015）。
フランスの権利擁護機関によると、LGBTは家庭内で暴力に遭いやすいと報告書で示している。フランスにおいては権利擁護機関が司法とも独立した形で設立され、人権と子どもの権利を監視している。子どもは直接自分の権利が守られていないと訴えることもできる(Défenseur des droits)。
Brownらによる報告によると、20歳から69歳を対象にした調査で、実家を出た理由として家族との争いが原因の場合、女性はヘテロセクシュアルの割合が6.4%であるのに対し、バイセクシュアルは24.6%、ホモセクシュアルが17.2%にのぼる。男性もヘテロセクシュアルが4.6%であるのに対し、バイセクシュアルは9.2%、ホモセクシュアルは6.1%である(Brown et al 2020)。つまり、家庭や家族は必ずしも彼らを守る場所であるとは限らないことに留意する必要がある。
また、ホモセクシュアルの子どもの50%、トランスアイデンティティやインターセックスの子どもの82%がジェンダーに関する理由で学校においてネガティブな経験をしていると回答している(Santé LGBT 2020)。LGBTの回答者の28%が学校で他の生徒から差別などをされたと答えており、そのうち19%が教師からの差別で、15%は学校を変えたいと現在思っていると回答している(Ifop 2019)。
ヨーロッパを対象に行った調査でも、15歳から17歳のLGBTQIA+の若者は学校や公的空間で多くの暴力被害に遭っている。暴力被害に遭った若者のうち48%が、学校において支えてくれる人、守ってくれる人に出会え、権利が守られたと回答している。ただし、18歳から24歳と年齢を上げると33%に過ぎず、40歳以上では7%に過ぎない(FRA 2020)。

本来子どもを守るはずの家庭において子どもたちは最も暴力を受けやすく、次に学校で暴力を受けているということが分かる。

気をつけるべきはLGBTQIA+フォビア（恐怖症）を放置しないこと

ある人の権利が守られるかどうかは、その周りにいる人間による。LGBTについて子どもに隠すことは、子どもの知る権利、健康でいられる権利、暴力や差別を受けない権利の侵害になる。子どもの権利条約の第3条は「子どもにとっての関心」を最優先にしていることから、子どもがLGBTであると表現したときに、それを隠すように言ったり、考え直すように言うことも法律に反することになる。
フランスでは3歳から義務教育が始まり、5歳からは年間3回「愛と性のある生活」についての教育をすることと法律で定められている。しかし実際には幼稚園では必要に応じて適宜話す機会が持たれている状況のようで、中でも次の2つのツール（The Gender Unicorn , The Genderbread Person）はよく使われている。性というのはジェンダーアイデンティティ、ジェンダー表現、生まれたときの性、身体的に惹かれる対象の性、心理的に惹かれる対象の性といくつもあり、それぞれの度合いもあり、AかBかの二択ではないということを子どもたちが理解するためのツールだ。
ジェンダーアイデンティティとは「生まれたときに記録された性別にかかわらず、体について自覚していることや(見た目の変化や、医療や外科的な変化も含め自由に選ぶことができる)、ジェンダーに関する表現、服装、意見、行動を含む、ジェンダーに関してそれぞれがしている個人的な経験」とされている。

https://unicorn.mrtino.eu/

https://www.genderbread.org/resource/genderbread-person-v4-0

本連載の第0回（準備号）で紹介したセクソロジストのクロード・ジョルダネラ氏は、幼稚園生に対して、まず「女の子みたいに話してみて」「男の子みたいに話してみて」と言い、子どもたちの反応を見た後に「では自分が話したいように話してみて」と言うことにしているそうだ。子どもが自分らしくいる心地よさを経験し、ステレオタイプを他人に押しつけることのない関係性を築くことを教えている。クロード氏によると、フランスでは思春期の若者の自殺の27%もが自身のジェンダーや性的指向についての違和感を原因としているという。240万人のヘテロセクシュアルの若者がいるのに対し、性的マイノリティとされている若者は11万人。トランスジェンダーの若者の自殺率は一般の5.8倍であり、バイセクシュアルは4.9倍も高く、ホモセクシュアルで3.7倍にのぼる。
教育省も具体的な教育における配慮を指示している。教材などを担当する国立教育サービスCanopéの教員用テキストには、ジェンダー差別を生まない教員の対応指針が書かれており、特に教員の対応自体についての項目が並ぶ。「服装について褒めない」「『男子は〜』といった発言をせず、常に個人として個人名を呼び対応する」「女子がおしゃべりで、男子がけんかをしているように聞こえる注意のしかたをしない」「女の子だからといって、色を選ぶときにピンクを選ばないなど、性的ステレオタイプとならない色の組み合わせに注意する」「クラスで撮る写真は、女子が勉強や発表シーン、男子がふざけているシーンなど暗黙のうちに『求められているイメージ』と理解されかねない選択がないよう注意する」「例文は『トム(男の子)がサッカーをしている』などステレオタイプを伴うものにならないよう、男性名女性名が平等なシーンで登場するよう注意する」と書かれている。
幼稚園でのジェンダー教育で話し合われるべき内容については、以下のようにある。「職業のジェンダーの相対化、遊びやおもちゃのジェンダー、感情のジェンダー、家事のジェンダー、ヒーローやプリンセスの相対化」。小学1年生では「男女の体、文法のジェンダー、色、将来の夢とジェンダー、友情とジェンダー、習いごとや趣味のジェンダー、女性と子どもの昔と今、アートと美のジェンダー、漫画とヒーローヒロインのジェンダー」とある。

LGBTQI+について分かっていること

フランスにおける調査では18歳以上の8%がゲイ、バイ、レズビアンであると回答している(Ifop 2018)。ただし、平等に対する努力がされている社会であるかどうかによって回答できるかどうかが限られるため、社会によって回答は異なり、統計で示すのは難しい。
IPSOSが2023年にフランスで行った1001人の成人を対象とした世代別調査によると（図1）、人口全体では9%が「レズビアン、ゲイ、ホモセクシュアルまたはバイセクシュアルまたはパンセクシュアル（相手の性のあり方に関係なく人を愛するセクシュアリティ）またはアセクシュアル」であると回答しており、1997年以降に生まれた世代において特に高い値を示している。トランスジェンダー、ジェンダーフルイド(自身のジェンダー定義をせず、その時々によってさまざまな性別を行き来する)またはそれ以外のカテゴリーであると答えたのは全体では4%、ただし1997年以降の世代では11%と高い (Ipsos 2023)。

(図1)

(資料をもとに安發作成)

また、30か国で2万3514人を対象とした調査によるとLGBT+であると回答したのは全体の9%であった。国別ではブラジルが一番高く15%、スペイン、スイス、オランダ、イギリスと高い値を示し、フランスは10%、日本は30か国でペルーに続き下から2番目の5%である。
また、「家族、友人、同僚にLGBT+とされる人がいますか？」という調査（図2）では、全体ではブラジルが高く日本は30か国で一番低い。つまり、日本においては当人が隠して暮らさざるを得ない事態が生じていると言うことができる。

(図2) 「家族、友人、同僚にLGBT+とされる人がいますか？」

(資料をもとに安發作成)

パリ市で行われているサポート

パリ市でのサポート体制についてChambry医師は以下のようなステップを示している。

1. 子どもや若者のジェンダーに関する違和感や不快感について聞く。
2. 家族への包括的なサポートと心理セラピーを、子どもをよりよく助けるために提案。子どもの苦しみを緩和し、心理的社会的困難を減らすことが目的。家族の機能の脆弱さや利用できるリソースが十分かの判断が必要。
3. 子どもや若者の心理的健康をケアする。常に包括的ケアをすること。精神疾患の有無について注意。
4. ホルモン治療などニーズへの対応。身体的健康を包括的にケア。

サポートについて「包括的に」と書いてあるが、含まれているものとしては、アイデンティティ構築の尊重、感じていることの言語化への支援、取り巻く環境の中で苦しみを感じる機会がないか確認、自身についてのイメージや体について苦しみを感じるものがあるか確認、「なぜ」ではなく「どのように」、マージナライズ（疎外）されないよう注意、家族や学校など子どもを取り巻く環境を確認し調整することである。
子どもや若者と話す内容については、「子ども時代、社会化の過程について、好きな遊び、スポーツ、服装、思春期について感じていること」「ステレオタイプについてどのように感じているか」「未来について考えていること」「恋愛関係」「性的魅力を感じる相手、経験」「期待していること」。両親と話す内容については「自分の子どもについてどのように感じているか」「子どものジェンダー告白について両親はどのように感じたか」「両親が期待していること」としている(Chambry 2024)。
子どもと環境両方をケアすることで苦しみを低減させ、親子の関係性の再構築を支え、社会内、学校や職場についてより心地よく本人が対応できるようになるよう支える。そのためには複数の視点から子どもと家族を支える必要があり、医療関係者やソーシャルワーカーやエデュケーターそれぞれの視点から関わる必要があると言われている。

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フランスでも調子の悪い子どもはいる。それでもリカバリーの方法を制度として用意している。それが未成年人口10万人あたりの自殺率が日本の3分の1である理由のひとつではないだろうか。ユニセフが2020年に公表した「子どもたちに影響する世界」によると、子どもの精神的幸福度ランキングでフランスは上位4分の1に入っているのに対し、日本は38か国のうち、下から2番目、さらに15歳の生活満足度において日本は最下位だった。フランスでウェルビーイングを感じる要因は「選択肢と自己決定」とされている。つまり、選ぶことができて、したいことに取り組める。そのためには、子どもの周りに話せる大人がいて、子どもが自分の望む通り人生を開花できるよう、大人が動けることが第一歩だろう。また、地域次第、出会い次第でセーフティネットからこぼれ落ちる子どもが出ないように、子どもの権利が確実に守られる枠組みも求め続ける必要がある。
子どもの周りに、5～8人の信頼できるアタッチメントの対象がいれば逆境を乗り越える力（レジリエンス）が育ち、クライシスを経験していても治療が必要なくなることが多くあると言われている。支援者にはその一人となるためのエンゲージメントと、子どもを取り巻く温かいネットワークの構築が求められている。

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参考

映画『いつも隣で』（Bertrand Hagenmuller監督、フランス2020年公開、安發明子日本語訳）の日本での公開は2024年8月10日予定、詳しくはakikoawa.comにて

【子ども向け資料】

“Let me be me! Better care for LGBTI children”.
https://www.dreilinden.org/pdf/Let%20me%20be%20me!.pdf

« Safe space kit »
https://www.glsen.org/sites/default/files/2019-11/GLSEN%20English%20SafeSpace%20Book%20Text%20Updated%202019.pdf

【 引用】(URLはすべて2024年6月15日最終閲覧)

Acceptess-T
https://www.acceptess-t.com/

Brown Elizabeth, Debauche Alice et al, 2020, Violences et rapports de genre, Ined. P.373

Chambry Jean, 2024, L’accompagnement medicale de la transidentité, Matinales de l’Observatoire Parisien de la Protection de l’enfance.

Défenseur des droits, 2020, Violences intrafamiliales : Les filles et les jeunes LGBT plus touchés.

Feild T., 2018,  It is Time to Start Counting Kids Who are LGBTQ in Child Welfare (Second Issue), Child Welfare, 96(2), xiii-xx. Psychology and Behavioral Sciences Collection.

Fundamental Rights Agency, 2020, FRA survey on LGBTI people Do you avoid holding hands in public with a same-sex partner for fear of being assaulted, threatened or harassed? (europa.eu)

Ifop, 2019, Observatoire des LGBTPHOBIES Etat des lieux 2019.
https://fondationjasminroy.com/wp-content/uploads/2019/05/116079_Ifop_FJR_Observatoire_2019.05.10.pdf

Ipsos, 2023, Une étude Ipsos réalisée dans 30 pays
https://www.ipsos.com/sites/default/files/ct/news/documents/2023-06/Ipsos%20Enqu%C3%AAte%20LGBT%2B%20Pride%202023%20Globale.pdf

Le Parisien, 2023.2.5, Marche blanche pour Lucas

Pulse, 2015, Transgender people in Ontario, Canada.
https://transpulseproject.ca/wp-content/uploads/2015/06/Trans-PULSE-Statistics-Relevant-for-Human-Rights-Policy-June-2015.pdf

Santé LGBT, 2020, Les minorités de genre de sexualité face aux soins, Editions le bord de l’eau.
https://hal.science/hal-02511007/document

Wilson Bianca, Kastanis Angeliki, 2015, Sexual and gender minority disproportionality and disparities in child welfare: A population-based study. Elsevier.

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